Sexの国際比較

肌の色や言語が違うように、各国の性文化はさまざまだ。それぞれの「快楽」をしっかり頭に刻み込んでグローバル時代に備えるべきだろう。以下は、『デュレックス・セクシャル・ウェルビーイング・サーベイ2007』による、SEXデータ比較だ。

○セックスの回数（年間の平均＝回）
ギリシャ　　　　　164
ブラジル　　　　　145
ポーランド　　　　143
ロシア　　　　　　143
インド　　　　　　130
メキシコ　　　　　123
スイス　　　　　　123
ニュージーランド　122
中国　　　　　　　122
日本　　　　　　　48

○セックスの時間（平均時間＝分）
ナイジェリア　　　24
ギリシャ　　　　　22・3
メキシコ　　　　　22・1
ブラジル　　　　　21・4
イタリア　　　　　20・4
南アフリカ　　　　20
中国　　　　　　　19・9
オランダ　　　　　19・5
スイス　　　　　　18・9
ポーランド　　　　18・6
日本　　　　　　　16

○オーガズム（セックスで必ず絶頂に達すると答えた人＝％）
イタリア　　　　　66
スペイン　　　　　66
メキシコ　　　　　66
南アフリカ　　　　66
ブラジル　　　　　65
ギリシャ　　　　　64
ポーランド　　　　61
オーストリア　　　60
アメリカ　　　　　59
オランダ　　　　　58
日本　　　　　　　27

　日本は回数でいえば、ギリシャの29%で、快感に達する率でいえば、イタリアの41%にとどまっているのである。

※週刊ポスト2010年10月1日号

男性のベニスのサイズ 国際比較

スペインの治療機器メーカー『アンドロメディカル』が、各国の研究機関や医師によって調査されたデータを参考にして、世界各国のペニスの平均サイズを発表している。数値は以下の通りだ。（数字は勃起時のもの）

1位：フランス　16cm
2位：オーストラリア　15.7cm
3位：イタリア　15cm
4位：メキシコ　14.9cm
5位：ドイツ　14.48cm
6位：チリ　14cm
7位：コロンビア　13.9cm
8位：スペイン　13.58cm
9位：タイ　13.5cm
10位：日本　13cm
11位：アメリカ　12.9cm
12位：ベネズエラ　12.7cm
13位：サウジアラビア　12.4cm
13位：ブラジル　12.4cm
15位：ギリシア　12.18cm
16位：インド　10.2cm
17位：韓国　9.6cm

※週刊ポスト2011年5月20日号

ソフト バンクの孫さんのいうホリエモン評価

常に時代を騒がせてきた孫正義・ソフトバンク社長。最近では『龍馬伝』を見てはツイッターで興奮する様なども知られるようになったが、孫氏はいかに日本を再生しようとしているのか？　「出る杭」について聞いてみた。

　＊　＊　＊　
――「出る杭は打たれる」といった日本の社会風土が改革を遅らせている。

　米国の起業家はアメリカンドリームの体現者であり、ヒーローとして讃えられますが、日本のIT起業家は“成り金”扱いです。ホリエモン事件をきっかけに、大学を卒業した若者たちは、IT企業ではなく従来型の重厚長大産業に舞い戻ってしまった。

　成熟社会のなかで調和を保つには、その方向性も正しいのでしょうが、改革の時には若い人たちのチャレンジ精神を大切にしないと。もちろんセーフティネットは必要ですが、「格差社会反対」といっていては、国力が落ち、それこそセーフティネットを維持する財源がなくなってしまう。この「日本病」は、かつてのイギリス病よりも恐ろしくて深刻です。

――（「出る杭」の代表格であるライブドア事件の際の）ホリエモンは悪くなかったと？
「ネット起業はいかがわしい」というレッテルが貼られてしまった。「若くして大金を稼ぎ、力を手に入れるのは、おかしな社会だ」と政財界もメディアもこぞってバッシングに走った。　僕は堀江（貴文）さんが正しかったか間違っていたかについて言及するほど、あの事件について詳しく知らないんです。ただ、いわゆる老舗企業が有罪になっても、あんなに騒がれることはなかったはずです。

――「日本病」に陥ってしまった原因は何か。

　第一幕の農耕社会から第二幕の工業社会へ、そしていまは第三幕の高度情報社会へと世界は移行しています。日本はそこに乗り移りそこねた。いってみれば、国ごとつまずいて、成長エンジンのバトンを取り損なってしまったわけです。

　80年代に日本が優位に立てたのは、電子立国によるものでした。家電やパソコンだけでなく、自動車にも電子部品がどんどん組み入れられた。エレクトロニクスに強い日本車はメカに強いドイツ車を超えて、米国を席巻した。だけど、電子部品だけでは、韓国や台湾、中国、インドにも追いつかれてきている。

※週刊ポスト2010年12月10日号

大前研一氏のいうテレビの未来

テレビ業界の減収や減益が止まらない。さらに、テレビ局の試練はこれからが本番であり、テレビのコンテンツも本質的な変化を余儀なくされると指摘するのは、大前研一氏だ。以下は、大前氏の解説である。

＊　＊　＊
現在のテレビ局のビジネスモデルは「パッケージ化」である。つまり、朝は情報番組、夕方にはニュース、その後はバラエティ番組というように、決まった時間に決まった番組を放送するプログラムを作り、24時間をパッケージ化して放送している。

ところが、テレビのデジタル化によって、パッケージ化に反発する「アンバンドル（もともとセットで提供されていた商品やサービスを別々に提供すること）」の大革命が起きる。

すなわち、各テレビ局のパッケージの中に、個々の視聴者が本当に見たい番組はどれだけあるのか、という問題である。たとえば、ある人が面白いと思う番組や興味のある番組はAテレビに一つ、B放送に二つしかない、ということになれば、パッケージの縛りを解いて、それらの番組だけを配信するサービスが出現するのは避けられないのだ。

実際、すでにアメリカでは、オンラインDVDレンタル会社のネットフリックス（Netflix）が、そういうサービスを提供している。世界中のデジタル情報を集めているグーグルと同じように、ネットフリックスは世界中のテレビ局から番組を集め、映画も各種取り揃えて「顧客が見たいものを見たい時に」配信しているのだ。いわば“テレビと映画のグーグル化”である。

パッケージ化という現在のビジネスモデルは、強制的に流れてくる番組や自分が見たくない番組でも朝から晩まで漫然と眺めていることに抵抗のない人々――少々古い言葉でいえば“カウチポテト族”用にできている。

だが、ネットフリックス型のサービスが登場すれば、そういう「受動的な視聴者」はITリテラシーの低い高齢者などに限られる。

大半の人々は、自分が見たい番組を見たい時に見る「能動的な視聴者」となり、テレビ離れが起きる。ただでさえCM収入の減少に伴う制作費削減で、どこのテレビ局でも同じような顔ぶれの芸人やタレントを集めたバラエティ番組ばかりになって若者を中心にテレビ離れが進んでいるが、その傾向が一気に加速するのだ。

その結果、テレビ局は視聴率が落ちてCM収入が減少し、いっそう業績が悪化して衰退の一途をたどる。

とはいえ、受動的な視聴者がいきなりゼロにはならないから、産業が“突然死”するわけではなく、徐々に衰弱して“緩慢な自然死”を迎えることになるだろう。

※週刊ポスト2011年11月4日号

遠隔地からPCを操作する時代

会社の残業など自宅から会社の自分のPCを操作することは不可能と考えられてきましたが自宅のPCで操作が設定いかんでできることが分かってきました。それをWAKE ON LANと呼びます。悪い点より便利な点が多いのです。
不正に他人のPCを動かす電源の問題が解決されているのです。それにも関わらず良い点は図りしれないほどあります。
詳しくは下のurlで参照してください。

http://www.atmarkit.co.jp/fwin2k/win2ktips/715wol/wol.html