Marlo-lovianの過去のいきさつを知りたい方に再宣伝させて頂きます。

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Marlo-lovian のバソコン ライフ Volume 2

PCの時代の流れは次第に文字から写真、そして動画に流れていきます。　時代の流れに逆らっても無駄なこととなります。 無料が当たり前の世界に何とか有料が金を稼ぎたいことを考える人がいます。　その点納得のいく結果を得られたものをご紹介します。　もちろんNHK On Demandの他にGyaoもありますが見るものが無くなってしまいました。時々覗く程度です。 今回は　NHK On Demandをご紹介します。　見たい番組は「篤姫」池波さんの書いた「真田太平記」忍者が活躍します。 私は見ませんでしたが「武田信玄」「徳川家康」「信長」などの日本武士戦乱を描いたもの、司馬遼太郎の維新の事情など「竜馬は行く」「坂の上の雲」幕末史に興味を惹かれます。　日本歴史を見るものも良いものです。　「Cool Japan」などで海外から評価を見る番組もあります。　ドキュメントでは大二次世界大戦の戦艦大和、ゼロ戦、松本清張の映画、「灼熱都市」などのReportも見ごたえあります。　しかし、問題点は値段が一カ月950することです。　私は3カ月だけで全部見ました。　大変なのは脱会する時と接続不能になった時です。　PCはどこまで見ていたか覚えていています。　再び接続しなくしてからでも接続すれば見なかった残りの部分だけ見れます。　自分なりに良く考えて950円の投資するのも本を買うより良いと判断します。 Googleで検索して NHK見たい放題　オン　デマンドで探してください。 無料映画に凝る方はYou TubeまたはGoogle 検索ワードと動画　無料で探してください。英語版　クレオパトラ、日本語版　イエス　キリスト、日本の映画の英語版　釈迦なども見て世界の宗教、古代に目を向けるのも良いかもしれません。

宮沢りえのヌード写真集所持で逮捕？児ポ法改正案の懸念点

「単純所持」にも規制。「児童ポルノ」の定義が曖昧ゆえの危うさ 自民党、公明党、日本維新の会の三党により衆議院に共同提出された「児童ポルノ禁止法」改正案は、国会会期中に議決されず、継続審議されることが決まっています。改正案では、「児童ポルノ」について、現行法で禁止される「第三者への提供」だけでなく、「単純所持」にも規制の輪が拡がっています。「みだりに児童ポルノを所持」してはならず、「自己の性的好奇心を満たす目的」で所持すると「１年以下の懲役または100万円以下の罰金」です。 「児童ポルノ」の定義の中に、「衣服の全部又は一部を着けない児童の姿態であって性欲を興奮させ又は刺激するもの」があります。そうすると、例えば、女優の宮沢りえさんが17歳のときに出版したヘアヌード写真集「サンタフェ」も「児童ポルノ」にあたり、法改正後も持っていると逮捕されるおそれがあります。 また、「児童ポルノ」の定義が抽象的で曖昧なため、規制対象が恣意的に拡大される懸念もあります。英国では「孫の水浴び写真」を所持していた祖父が逮捕され、米国では「授乳を受けている我が子の写真」を所持した罪で両親が起訴されています。 「しずかちゃん」の入浴シーンも問題に？「表現の自由」はどこへ 「児童ポルノ」の定義が曖昧であることは、それだけで「表現の自由」に「委縮効果」をもたらします。写真集などは「児童ポルノ」にあたらないことをチェックしてから公刊しないと処罰されかねませんので、事前に監督官庁にお伺いを立てる事態に陥るかもしれません。これでは事実上の「検閲」がまかり通ってしまいます。 さらに改正案では、これまで規制の対象でなかった漫画やアニメやCGなどにつき、「検討規定」を置いて、3年を目途とする「調査研究」の対象にしようとしています。この点も「表現の自由」の侵害につながるのではないかと、大きな論議を呼んでいます。 仮に、将来、漫画やアニメなどに規制の対象が拡がると、たとえば「ドラえもん」に登場する「しずかちゃん」の入浴シーンも問題にされるかもしれません。「リカちゃん人形」も、着せ替えができるということは裸にもできるわけですから、規制対象にされてしまう可能性もゼロではありません。 児童への「性的暴力」を無くすことは絶対に必要なことであり、その方向性は世界的に見ても大きな潮流になっています。しかし、規制対象の絞り込みや規制方法の選定を誤ると、「表現の自由」を抑圧する一方で、犯罪を抑止する効果を失わせるばかりか、「犯罪のアンダーグラウンド化」を押し進める結果になるのではないかと大いに懸念しています。 すべてのトピックスをみる - livedoor トップページ

焦点：米監視プログラムの深い闇、シリコンバレーと当局に共生の歴史

ロイター発表 ［サンフランシスコ　３日　ロイター］ - 米中央情報局（ＣＩＡ）元職員エドワード・スノーデン容疑者が暴露して世界を驚かせた米当局の情報収集活動。シリコンバレーを拠点とする米ＩＴ企業はこの問題から慌てて距離を置こうとしているが、実際には、ＩＴ企業と情報機関の間には密接に協力してきた長い歴史がある。 複数の元政府当局者や情報機関筋によると、ＩＴ業界と情報機関の協力関係は、多くの人が考えているより広範かつ深く、始まりはシリコンバレー創生期にまでさかのぼる。 新技術の獲得やサイバーセキュリティに関する研究への資金提供を加速させている米国の情報機関は、新興企業に投資しているほか、退役軍人や情報機関ＯＢの役員登用を企業に促し、ＩＴ業界幹部たちとの人的交流を深めている。現役やＯＢの当局者らによれば、情報機関はそうして構築したコネを利用し、特定のスパイ活動を行っている。 １９９０年代に米統合参謀本部の情報将校だったジョエル・ハーディング氏は、政府機関が当時、外国のターゲットを監視できるようにハードやソフトの仕様変更をＩＴ企業に求めていたと明かした。数年前のあるケースでは、海外輸出用のコンピューターに改造版チップを搭載させるため、情報機関からＩＴ企業の責任者に５万ドルが支払われたという。詳細については触れなかったが、「見た目はまったく一緒だが、チップは変えていた」と語った。同氏は、防衛関連の情報システムを手掛けるコンピューター・サイエンシズ（ＣＳＣ）(CSC.N: 株価, 企業情報, レポート)やＳＡＩＣ(SAI.N: 株価, 企業情報, レポート)などでアナリストとして働いた経歴もある。 また、現役の情報工作員は匿名を条件に、スパイ行為が露見した時に大手ＩＴ企業が直接的な影響を被るのを防ぐため、米政府は第三者を通じて活動することもあると暴露。１０年以上前の実例として、アジア各国の政府向けにラップトップを販売するコンピューターの再販会社を米政府が密かに設立したケースを挙げた。この再販会社は、サン・マイクロシステムズのチップを搭載したコンピューターを製造していた「タッドポール・コンピューター」と呼ばれる会社から機器を買い取り、遠隔操作を可能にするソフトを追加インストールして販売していたという。 タッドポール社はその後、２００５年に防衛大手ゼネラル・ダイナミクス(GD.N: 株価, 企業情報, レポート)が買収した。この件に関する質問には、ゼネラル・ダイナミクスからも、サンの親会社となったオラクルORCL.Oからも回答が得られていない。 一方、マイクロソフト(MSFT.O: 株価, 企業情報, レポート)で働いていた経験のある情報当局ＯＢは、大手ＩＴ企業の製品は非常に多くの国で販売されており、後で発見されるリスクもある遠隔操作プログラムを中国などの市場でインストールするには利害関係が多過ぎると指摘。「マイクロソフトは厳密に言うなら米国の企業だが、多くの子会社を抱える国際的コングロマリットだ。中国での販売は同社の戦略の重要な部分だ」と述べた。マイクロソフトの広報担当はコメントを差し控えている。 ＜共生関係の歴史＞ 米ＩＴ企業と防衛当局や情報当局の密接な共生関係は、シリコンバレーの歴史を語る際に見落とされることが少なくない。しかし実際には、１９５０年代や６０年代の大半を通じて防衛関連の仕事は企業にとって必要不可欠だった。第二次世界大戦でラジオ電波妨害活動に従事したフレデリック・ターマン氏は、後にスタンフォード大学の教授となり、そこで学生だったヒューレット・パッカード(HPQ.N: 株価, 企業情報, レポート)の創業者たちに出会った。 バリアン・アソシエイツなど１９５０年代の新興企業の多くは、スタンフォード大学と何らかの関係を持ち、防衛関連の業務で成長した。１９６０年代のシリコンバレーでは、「ミニットマン」ミサイル計画など、米政府の航空宇宙・防衛プログラム　が高額な半導体集積回路の最大の顧客だった。オラクルの最初のクライアントもＣＩＡだった。 「シリコンバレーの誕生が防衛問題を解決した」。こう語るのは、米国防総省国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）の資金援助を受けて２００９年にサイバーセキュリティー会社インビンシアを立ち上げたアナップ・ゴーシュ氏だ。 もともとはインターネットの原型「ＡＲＰＡＮＥＴ（アーパネット）」の構築に資金提供していたＤＡＲＰＡ（当時の名称はＡＲＰＡ）だが、過去数年はセキュリティー関連への取り組みを加速させており、新興企業がすばやく起業できるための資金援助プログラムも開始した。 情報システム会社デルテックの分析によれば、米連邦政府のサイバーセキュリティー関連支出は来年、１１９億ドルに達する見通し。２０１０年の８６億ドルからは約４割増となる。 セキュリティーソフト大手マカフィーの前最高技術責任者（ＣＴＯ）、スチュアート・マクルーア氏によると、米政府機関は企業が開発したソフトウェアのソースコードを見る権利を要求することもあるという。そうすることでソフトの脆弱性を把握しておけば、海外などにインストールされた製品に遠隔地からアクセスすることも可能だからだ。 また、複数の当局者や企業幹部の話では、企業側もソフトの脆弱性について、顧客に伝える前に政府に通知することがあるという。 サイバー攻撃対策製品を手掛けるファイヤ・アイのデーブ・デウォルト最高経営責任者（ＣＥＯ）は「発見された（ソフトの）脆弱性やインフラへの潜在的リスクは、かつてないレベルで共有されている」と明かした。デウォルト氏はマカフィーの元ＣＥＯでもある。 マカフィーの親会社であるインテル(INTC.O: 株価, 企業情報, レポート)の広報担当チャック・マロイ氏は、同社は世界各国の政府と協力していると話したが、具体的な内容については言及を差し控えた。 （原文：Joseph Menn記者、翻訳：宮井伸明、編集：橋本俊樹） © Thomson Reuters 2013 All rights reserved

Internetを使うことは情報筒抜けの世界 オン パブリック公開した世界になった。

下に書かれている情報はMicroSoft社が行っている情報活動がエドワード　スノーデン氏の暴露で明らかになった。 IT革命の旗手であるMicroSoft社は何としても原点に立ち戻り個人のPC秘密を守らなくてはならない。　自らの行為によってIT産業の危機を招いたことが明らかにされたことは残念でならない。　隠蔽するより安全に保障された個人情報の世界に向かってこの危機を乗り越えなくてはならない。　これがMicroSoft社の危機であり私のCommentだ。 Outlook、Hotmail、Skype、SkyDriveのデータは、すべてマイクロソフトから米政府機関へ筒抜け… もうだれも信じられない… NSA（米国家安全保障局）によってアメリカ全国民ネット監視プログラム「PRISM」が展開されていたことが暴露され、大いに衝撃を与えていますけど、このほどスクープ報道で明らかにされたのは、いかにマイクロソフトがデータ提供に関わってきたのかというポイントですね。 まぁ、一言で表わすならば、マイクロソフトによって提供されているオンラインサービスは、ほぼすべて例外なく米政府機関に筒抜けだったと考えてよいのでしょう。OutlookにHotmailのメール、Skypeの通話、SkyDrive上へ保存していたデータなどなどは、もう皆まとめて暗号化されることなくNSAやらFBIやらCIAやらにチェックされていた可能性は否定できないんだとか。 元CIAのエドワード・スノーデン職員が暴露しちゃった衝撃の検閲体制ですけど、そんなマイクロソフトもWindowsも大嫌い！　別のサービスに移っちゃうからねというのは早合点かもしれませんよ。結局は他社も表向きには否定してますけど、どこも同じようなことをしていたみたいではありますからね。もはやネットを使う以上はプライバシーなんて無きもの～と覚悟しておいて間違いないのでしょうか？

何だか世間も教師とはいえ厳しくなってきた悪い兆候です。

教師とはいえ教師も元を正せば人間、たったアダルトDVDが1-2秒流れて首になるとは教師に同情したくなる状況だったのではないのかと想像してしまう事件でした。 プレーヤーに入れたまま…公立中教室でアダルトＤＶＤ再生　香川県教委、教諭を停職 2013.7.17 17:28 ［不祥事］ 　香川県教育委員会は１７日、誤ってアダルトＤＶＤの映像を教室で流したとして、同県まんのう町立満濃中の男性教諭（５６）を停職１カ月の懲戒処分にした。教諭は同日付で依願退職した。 　県教委などによると、教諭は５月２９日、休み時間中の教室で、英語教材として映画「サウンド・オブ・ミュージック」のＤＶＤを再生するため私物のプレーヤーをテレビに接続。入れっ放しだったアダルトＤＶＤが１、２秒間流れ、生徒８人が見た。 　県教委はほかに、女子生徒を車で山中に連れ出し、胸を触るなどした県立高校の男性教諭（３７）や、カラオケボックスで女子生徒にキスなどをした県立高校の男性教諭（２６）についても、それぞれ懲戒免職にした。

SkypeとMicrosoftはアメリカ スパイ組織に内容を提供していた。

英The Guardian紙が新たな機密文書を暴露し、SkypeとMicrosoftの両社が米国スパイ組織に協力し、メールとビデオチャットの内容を提供していたことが明らかになった。これらのデータが無差別に集められたものか、特定の対象を標的としたものかは不明だが、文書から判断すると、NSAは個々の要求について個別の令状を必要としていなかったと思われる。 「Prismシステムに新たな情報提供者を迎えるためには、協力的チームワークが不可欠だった」と文書に書かれている。「この成功は、FBIが長期間Microsoftの協力を得て任務を果たしデータ収集を実現した結果だ」。 NSAは暗号化前のデータを入手していたと報道されている。「Prismによる、Hotmail、Live、 およびOutlool.comメールのデータ収集は影響を受けない、なぜならPrismは暗号化以前にデータを収集しているからだ」 諜報員らは、Skypeの傍受通話の音質にも大いに満足している。「フィードバックによると、収集したSkype通話は非常に明瞭で、メタデータも完全と思われる」。 MicrosoftはSkypeを2011年に買収したが、Skypeは買収以前から国家機関に協力していたという。 一番の懸念は、ある文書に、諜報員は情報を得るために特別な要請を必要としないと書かれていることだ。つまりアナリストらはこのためにSSO [Special Source Operation]を申請する必要がなくなる。多くのアナリストがこの手続きの存在すら知らない。 NSAの漏洩者Edward Snowdenは、SSOをNSA監視ツールの「至宝」と呼んでいた。 もちろん、Microsoft、Skype，および国家情報長官は、このプログラムの合法性を擁護する声明を発行している。全文を読まなくても、以下の万能文字列4つをランダムにつなぎ合わせれば、要点はわかる。 1. ［われわれはユーザーのことを気にかけている］ 2. ［われわれはプライバシーを尊重している］ 3. ［これは合法である］ 4. ［われわれは米国憲法を愛している、約束する］ また合衆国憲法修正第4条が縮小される。